増えすぎた候補と、安定枠・挑戦枠のバランスへの迷い
ここ数日、将来の技術テーマに沿って日本の企業を調べてきましたが、
気づけば候補の銘柄がかなりの数に増えていました。
ここから実際に買うものを厳選していく作業が必要なのですが、
一覧を眺めているうちに、最初に決めていたある前提について迷いが出てきました。
それは、最初に伝えていた「安定型を7割、チャレンジ枠を3割」という配分バランスです。
改めて自分の状況を振り返ってみると、今回株に回そうとしているお金は、
日々の生活費とは切り離した余力のある資金です。
極端な話をすれば、最悪なくなっても生活に支障が出ないお金という位置づけになります。
また、信用取引のような無理なことはせず、
現物取引だけで長く持つ想定にしています。
そう考えると、守りの安定型に7割も振るのではなく、
もう少しチャレンジ枠の比率を増やしてもいいのではないかと思えてきました。
ただ、素人の感覚だけでむやみにリスクを増やすのも怖いので、
今出揃っている銘柄の顔ぶれを踏まえて、
AIがどう判断するか意見を聞いてみることにしました。
挑戦枠の中身を分解して見えた3層構造
相談してみたところ、
「余剰資金・現物のみ・長期視点」という条件が揃っているなら、
安定と挑戦の比率を半々、あるいは挑戦枠を少し多めにするのは合理的だと背中を押されました。
納得感があったのは、その理由です。
一般的な株の話でチャレンジ枠というと、
赤字続きでまだ実態のないベンチャー企業を指すことが多いそうですが、
今回調べてきた挑戦枠の候補を分解してみると、実は中身が2つに分かれていました。
・挑戦枠タイプA：すでに黒字で配当もあり、海外での売上比率が高い中堅のニッチトップ企業
・挑戦枠タイプB：配当はまだないものの、独自の研究開発を進めている純粋な技術系企業
特殊素材や計測機器、光部品、リサイクル装置などを手がける中堅の専門メーカーは、
会社の規模こそ大型株ほどではありませんが、すでに世界的なシェアや実績を持っている黒字企業です。
大型の安定枠と、中堅の実力派であるタイプA、
そして夢のあるタイプBという3つの階層で整理すれば、
無理な博打を打つことなく挑戦枠の比率を引き上げられるとわかり、
頭の中のモヤモヤがだいぶ晴れました。
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全体を見比べるためのまとめページ作成と、外せない2社
方向性は見えてきましたが、やはり最終的には自分の目で全体を見比べて納得したいところです。
そこで、これまで調べてきた4つのテーマすべての銘柄を横断して、
安定枠と挑戦枠を一覧で見渡せる「総合まとめページ」を、
ブラウザで見られる報告書の先頭タブに作ってもらいました。
作成してもらったページには、以下の要素をまとめてもらっています。
・3つの階層ごとの配分シミュレーション表（比率を変えた3パターンの比較）
・4つの技術テーマと階層を掛け合わせた全体見取り図
・1株あたりの買付目安金額を入れた全36社の比較表（次点の候補も含めた一覧）
このまとめページをじっくり確認してみたところ、
AIが絞り込んでくれた13社のモデルプランは、自分の感覚とも大きくズレていませんでした。
ただ、全体のリストを眺めていて、個人的な気持ちとして、
どうしても対象に入れておきたい企業が2社ありました。
それが通信インフラの大手企業とエネルギー系の大手企業です。
せっかく自分で納得して組むプランなので、この2社をプラスした場合にどういう買い方になるか、追加で考えてもらいました。
予算の端数をきれいに使い切る調整弁としての役割
AIに試算してもらったところ、この2社を入れることで、
思わぬ実務上のメリットが生まれることがわかりました。
1株から買える仕組みを使って毎月の少額の予算枠で買っていく場合、値がさ株を1株ずつ買うと、
どうしても毎月の予算の中に中途半端な「お釣り（端数）」が余ってしまいます。
そこに、1株あたりの金額が小さい通信・エネルギー系の大手株が入っていることで、
余った予算をきれいに吸収して、毎月の枠をぴったり使い切る調整弁として機能するとのことでした。
さらに驚いたのが、その端数調整として毎月少しずつ通信インフラの少額株を買い足していくだけで、
ちょうど1年後には100株（1単元）に到達するという計算結果です。
1株ずつの少額からスタートしながら、1年目で単元株の保有条件を満たし、
株主優待や配当の権利まで手が届くというのは、パズルがぴたりとハマったような気持ちよさがありました。
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世間に知られる前の「時間差」を意識した買い方の整理
ここまでで銘柄と予算の組み方は固まりましたが、最後にひとつ、
ずっと気になっていた素朴な疑問をぶつけてみました。
株の世界では当然のことかもしれませんが、
いろいろな人がニュースを見て買い始める前、つまり「世間に知られる前」に買い集めておいた方が、
結果的な利益は大きくなるはずです。
今回選んだ日本の技術が将来本当に活躍すると仮定した場合、
どの技術がいつ頃世に出てくるのか、その順番も考慮した買い方をAI自身の推論で考えてもらいました。
実用化のスケジュールから逆算する3段階の波
返ってきた推論は、すべてのテーマが同時に注目されるわけではなく、
国の計画や法規制の開始時期から逆算すると「3段階の波」で順番に表面化していくというものでした。
・第1の波（ここ2〜3年のうち表面化する領域）
データセンターの電力問題による光電融合技術の商用化や、
過去に導入された太陽光パネルの大量廃棄・リサイクル義務化、廃プラスチック分解プラントの稼働など。
・第2・第3の波（さらにその先に実用化が進む領域）
核融合炉の関連技術や、より長期的な研究開発テーマなど。
最初は毎月すべての銘柄を均等に買っていくイメージしか持っていませんでしたが、
実用化が近い第1の波の銘柄（光技術やパネルリサイクル、化学分解などの関連企業）を、
まだ大きく騒がれていない初期の段階でしっかり集めておくという考え方は、とても腑に落ちました。
この「時間差を意識した買い方のスケジュール」も報告書のまとめページに追記してもらい、
いつでも見返せるようになりました。
単に良さそうな企業を並べるだけでなく、予算の端数の処理や買う時期の順番まで整理できたことで、
ようやく現実的な計画として動き出せそうです。